FPとして考える変動金利の今後のリスク回避をする2つの方法

マイホームを現金一括で購入できる人はそうはいませんので、多くの人はマイホーム購入の際、住宅ローンを利用することになると思います。

さて、住宅ローンには『変動金利』と『固定金利』の2種類の金利方法が存在しており、どちらのタイプで契約すれば良いのかとお悩みの方も多いでしょう。

一見、金利の安い変動金利のほうがおトクに見えますが、果たしてリスクはないのでしょうか?

今回は、証券外務員とファイナンシャルプランナーのダブル資格を有する筆者がマイホームを購入したときに、どの様にして金利を選択したのかをご紹介させていただきます。

 

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低金利時代。変動金利は本当におトクなのか?

実は変動金利・固定金利どちらの金利タイプが有利だったのかは、住宅ローンを返し終わってみるまでわかりません。

現在は変動金利が低く設定されているため、変動金利に人気が集まっていますが、短期的な金利動向はなんとなく予想できても、住宅ローンは最大35年間という極めて長期間の借入になりますので、長期間の金利動向を予想するのは不可能です。

 

変動金利は今後上がっていくかもしれない

今は有利に見える変動金利も、好景気になり金利が上昇してくると負担は大きなものになってしまい、返済計画に支障を来たす恐れがあります。

なので借入時点での金利条件をずっと続けるのではなく、金利動向によって契約を見直すなどの柔軟な対策が必要になるのですが 「変動金利で借りておいて、金利が高くなってきたら固定金利に借り換えれば良い」とお考えではないでしょうか?

 

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変動金利を上手に利用する方法はないか?

実は私も最初は、金利の上昇に対して変動金利から固定金利への切り替えで対策を採ろうと考えていました。

しかしこの方法は、住宅ローンは変動金利より先に固定金利のほうが上昇してしまう仕組みのため実際は採用することができなかったのです!

では変動金利をあきらめ、比較的高金利の固定金利を利用するしかないのでしょうか?

そうは言っても、低金利は魅力的ですし過去の金利動向を見ていてもそんなにすぐ金利が上がることはなさそうだし、どうにかして上手く変動金利を利用できないものかと考えました。

 

変動金利のリスク回避2つの方法

こうした変動リスクのある資産(変動金利での住宅ローン)を所有する場合、リスク回避の方法はいくつかあります。

株式所有

まず、一つ目の方法は逆の値動きをする資産を合わせて所有することです。

金利が上昇しているのですから、景気は極めて良好な状態になっています。景気が良い時に値が上がる代表的な資産といえば『株式』です。

これらを併せ持つことで株式を売却し、値上がり益を返済に充てること変動金利上昇分を相殺することができます。

住宅ローン繰り上げ返済

二つ目の方法は、住宅ローンの繰上げ返済により金利発生の元となる元金を減らしてしまうことで、変動金利の影響を抑える方法です。

 

 

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まとめ

変動金利のリスク回避方法として株式保有・住宅ローン繰り上げ返済のどちらを採用するにしても、自由に使えるお金(フリーキャッシュフロー)が残るように返済計画を組むことが大切です。

生活費に住宅ローン、教育費や老後の積立などの支出を引いたら手元に現金がほとんど残らない。というのは返済計画の柔軟性を失わせてしまい破綻を来たす可能性を高めてしまうことになります。

現在の低金利時代の変動金利とうまく付き合っていけるように、計画的に住宅ローンを借り入れすべきです。

埼玉県・男性(FP)

追記:変動金利の今後についてみんなの意見

大阪府40代・男性より

2007年にマイホームを購入し、住宅ローンを組む際にかなり迷ったあげく、10年短期固定に決めました。

その当時、金利上昇すると噂されていた事もあり、保険と言う意味で少しでも長い期間金利に左右されない事も考えて組んだのが理由と言えます。

しかし金利は上昇せず、後の祭りと言えますが、あの時もう少し冷静になっていれば、金利面で恩恵を受けていれたのではないかと思います。

実際問題、その当時の経済状況を見ていても決して良くは映らず、経済の上昇はあまり見込めない感じではありました。

そう言った事をもう少しみつめ直していれば、変動金利で組んでいた事でしょう。

ですが、先のことなんか誰もが想像できないことであり、私が先に述べた事も絶対ではない事は事実と言えます。

金利の動向には必ずと言っていいほど、経済状態が関係していきます。なので今の状態が良いと言える状態であれば、後に金利上昇は想定できますが、現時点では、かなり見通しは低いモノと感じます。

また少子化が続くようであれば尚更で、高齢化社会に入った今の時期、これらの問題を解決しないことには経済状態の上昇はありえないと言えるため、変動金利並びその他の金利も横ばいの状態と予想します





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